| 経済活動は、産業相互間、あるいは産業と家計などの間で密接に結びつき、互いに影響を及ぼし合っており、このような各産業の投入と産出に関する経済取引を特定の１年間について一覧表にしたもの（５年ごと） |
| 1694万人＝9376万人＜10年11月1日現在の15~69歳の人口＞×18.07％＜インターネット個人利用率＞データーは、15〜67歳人口については「人口推計月報（平成10年11月確定値）」（総務庁）にインターネット利用率については、「機器利用調査」（郵政省）による。 |
| 13.4%=1649万人＜上のインターネット人口＞÷12652万人＜10年11月1日現在の全国人口＞データーは、全国人口については「人口推計月報（平成10年11月確定値）」（総務庁）による。 |
| インターネットコマースの最終消費財市場については、@10年から企業間におけるインターネット技術を用いた商取引が急増したこと、A今回の推計では市場の範囲について「インターネットを用いた取引」に明確に限定した。 |
| 郵政省が、各メディアによる情報流通を共通の尺度で測量し、時系列的に情報流通の実態を総合的かつ定量的に掌握する目的で実施している調査。地域的な情報流通の定量的把握を行う地域別情報流通センサスも実施。@対象81メディアA期間10年2月〜12月 |
|
郵政省が、生活場面におけるインターネット活用状況等の把握を目的として行ったアンケート調査。
@ 対象：全国15〜69歳の男女1500人（首都圏415/阪神圏190/その他895）大規模標本抽出枠から年代別層化割当無作為抽出 A 期間：10年11月18日〜12月4日 B 方法：郵送 C 回答：1004（首都圏297/阪神圏129/その他578）（66.9％） |
|
郵政省が、生活場面における情報機器活用状況等の把握を目的として行ったアンケート調査。
@ 対象：全国15〜69歳の男女1500人（首都圏415/阪神圏190/その他895）大規模標本抽出枠から年代別層化割当無作為抽出 A 期間：10年11月18日〜12月4日 B 方法：郵送 C 回答：1004（首都圏297/阪神圏129/その他578）（66.9％） |
|
テレワーク研究所（定平誠、華山宣胤）が、SOHO勤務者に行ったアンケート調査。
@ 対象：東京又は千葉において自宅等に職場を構えるSOHO勤務者のネットワーク団体（3団体）の会員2150人 A 期間：10年6月〜8月 B 方法：電子メールで調査協力依頼、電子メール又はファクシミリにより回収 C 回答：134 ＊分析対象は100（未回答の多いもの等を除いた回答サンプル） |
|
郵政省がインターネットコマースの市場規模を把握することを目的に行った調査。以下の三つの調査によって構成される。
（1） インターネットコマース最終消費財分野に関するアンケート調査 @ 対象：インターネットコマース最終消費財分野で事業を行う事業者又は個人 A 期間：10年11月〜12月 B 方法：電子メールで調査を依頼、回答は調査会社のホームページ上に掲載したアンケート調査票に回答 C 回答：875（16.5％） （2） インターネットコマース最終財分野に関する補足調査 @ 対象：インターネットコマース最終消費財分野で事業を行い、過去二年間にその内容等が新聞・雑誌等の記事に取り上げられたことがある大手事業者（ただし上記アンケートに回答した事業者を除く） A 期間：11年11月 B 方法：電話及びファクシミリによるアンケート C 回答：30（62.5％） （3） インターネットコマース原材料取引分野に関するアンケート調査 @ 対象：インターネットコマースを用いた原材料取引を行い、過去二年間にその内容が新聞・雑誌等の記事に取り上げられたことがある大手事業者 A 期間：10年1月 B 方法：電話及びファクシミリによるアンケート C 回答：47（55.3％） |
|
郵便、電気通信、放送サービス利用の諸実態とその動向及びメディア間の相互関係を把握し、郵便サービスの改善、各種メディアの普及促進、情報通信の発展の諸施策の基礎資料を得る。
（1） 対象 @ 世帯対象：全国の世帯主年齢20歳以上の世帯 (調査年４.１現在)「単身世帯を含む。」 A 事業所対象：全国の常用雇用者数５人以上の事業所(日本標準産業分類中分類46｢郵便業｣及び47｢電気通信業｣を除く B 企業対象：全国の常用雇用者数100人以上の企業(日本標準産業分類大分類の農・林・漁業及び鉱業を除く（企業対象調査の調査対象は、平成９年度以前は、常用雇用者数３００人以上の２、４００企業。） （2） 数 @ 世帯対象：6,400世帯 A 事業所対象：5,600事業所 B 企業対象：3,000企業 （3） 抽出方法 @ 世帯対象：層化二段抽出法 A 事業所対象：系統抽出法 B 企業対象：系統抽出法 調査方法：郵送 |
| DSLとは Digital Subscriber Line(デジタル加入者線)の略で、DSLにはADSL,SDSL,HDSL等があり、総称してxDSLと呼ばれています。DSLでは電話の加入者線である銅線ケーブル(メタリックケーブル)を使って、高速なデジタル通信を行うものです。そのなかの、ADSLとは Asymmetric Digital Subscriber Line(非対称デジタル加入者線）の略で通常の電話で使用する帯域より高い周波数を使用し、電話の機能を損なうことなく高速のデータ通信を行うことができます。非対称（Asymmetric）というのは、回線の速度が下り（サーバからユーザ側に向かうデータ）と上り（ユーザ側からサーバに向かうデータ）で異なるということを指します。上りと下りを対称な（＝同じ）速度にしたDSLをSDSL（Symmetric DSL）といいます。ADSLにも色々な方式があり、CAP/QAM,DMT,G.lite等があります。 CAP/QAM,DMTは下り速度が6M〜8Mの高速タイプのADSLでG.liteは下速度1.5Mの通信が行えます。 ADSLでは従来の電話サービスで利用していない高周波を使用するため、ケーブルの品質や電話局から加入者までの距離によって、通信速度が変化します。そのため、通信速度が出ない場合もある。 |
